Facebook 2020.8.18
新型コロナウイルス感染症は世界的な拡がりと共に、我が国においては第二波が押し寄せ、終息時期の見通しが全く立たなくなりました。この新型コロナウイルスは人工的に生物化学兵器として創られたものではないか?との疑念が未だ払拭できておりません。
ここにおいて、ロシアの公共放送「人と法律」がマイクロソフト創始者であるビル・ゲイツによる世界支配の陰謀について、特別番組で踏み込んだのには驚きました。確かに彼は、5年前に感染症パンデミックを講演で予言しており、これはYou Tubeでも視聴できます。しかも2018年には製薬会社に出資して、早くもコロナウイルスワクチン開発に着手、その製造法の特許も申請しています。
共産国ロシアのメディアは信用に値しないとのご批判もありましょうが、元々はアメリカのロバート・ケネディJrが自身のSNSで指摘したことが発端です。
しかも、ビル&メリンダ・ゲイツ財団が2000年に創立した国際組織GAVI(ガビ=ワクチンと予防接種のための世界同盟)と、同財団が一部を出資して2017年に創立した国際組織CEPI(セピ=感染症流行対策イノベーション連合)とが合計180億ドルをWHO(世界保健機関)にこの度寄附したのです。
因みにビル&メリンダ・ゲイツ財団は、例年、米国に次ぐWHOへの資金援助者であることを忘れてはなりません。
WHOと言えば、極めて中国寄りだと批判したトランプ大統領が米国からの資金援助を撤退すると表明しています。この度米国の3倍もの資金を援助するとは、WHOはビル・ゲイツの軍門に下ったと思われても仕方ないでしょう。実際WHOは、新型コロナワクチンが開発承認された暁には、全人類にワクチンを接種させる目標を公表したのです。これはゲイツの路線と軌道を一にするものです。
実は、子宮頸癌を予防するとしたHPV(ヒト・パピローマ・ウイルス)ワクチンが我が国の予防接種法改正で定期接種化した平成25年度に、副反応による死亡例が出たため、すぐさま厚労省が勧奨中止をした経緯があり、現在もそれは継続しています。
そのワクチンの危険性を訴える講演会を私が呉市で主催したことがあるのですが、講師は所属大学から圧力がかかり、HPVワクチンは安全だと豪語されたのです。その時の理由として、WHOが太鼓判を押しているからというのでした。これでは安全の根拠は皆無です。私から言わせればWHOの権威で聴衆を説得しようとしただけに過ぎません。
そのWHOがお金の力で操作されていることが全世界に知れ渡った現在、その権威は完全失墜したのです。
圧力の背景ですが、大学などの研究機関には製薬会社が寄附を行っており、学者の論文を製薬会社寄りの内容に捏造したノバルティスファーマ事件は記憶に新しいと思います。製薬(せいやく)会社の出資者には国際金融資本がおり、その意向に制約(せいやく)されていると言えます。
では、ゲイツの進める世界ワクチン戦略とはどのようなものでしょうか?彼は過去の講演で、何度も世界人口削減の必要性に言及しています。その手段としてワクチン接種の強制化を主張しているのです。ワクチンを接種すれば生殖機能が低下しますし、実際彼が出資して開発された種々のワクチンで不自然な感染が続出しているのです。
具体的にはポリオ・ワクチン接種の副反応により、インドでは50万人強にも上る子ども達が身体麻痺に陥ったのです。この時WHOは結果は良好だったと発表したのですから驚きです。結果的にインド政府はゲイツ関係のワクチンの使用を禁止したのです。
WTO(世界貿易機関)の報告によると、ポリオワクチンを継続したパキスタン、アフガニスタン、コンゴ、ナイジェリアでは、113人の子ども達がポリオを自然感染したのに対し、ポリオワクチンを接種した子ども達は195名にも及んだとのことです。つまり、ワクチンに混入させたウイルスが原因でポリオウイルスに感染したことになります。
このような動きの中で、昨年10月にニューヨークにて、ゲイツ財団とジョンズ・ポプキンズ大学等がイベント201を共催。感染症パンデミックのシュミレーションを立て、それへの対応策を協議していたのです。新型コロナが発症する2ヶ月前です。因みにジョンズ・ポプキンズ大学は、新型コロナによる各国の感染者数や死亡数を集計し、世界の大手マスコミに情報提供している研究機関でもあります。
協議のシナリオでは、感染症パンデミックは18ヶ月間で6,500万人もの死者を出すと想定していました。そして国家間の輸送が制限された結果、航空会社は極度の経営難に陥るとし、様々な業種へ波及し、経済破綻が起きるとシュミレーションしていたのです。正に現在起こっていることそのものではありませんか!
更に驚くべきは、このイベントに、武漢にある中国疾病予防管理センターの代表が参加していたのです。彼が感染症拡大の予測に大きく貢献していたことになります。
この度のCOVID-19(新型コロナウイルス)の発生源は、当初中国政府が武漢の海鮮市場だと発表しました。その後コウモリのウイルスを研究している中国科学院武漢病毒(ウイルス)研究所ではないかとの噂が流れました。
ところが、感染症患者の受け入れでパニックになっている地元の2大病院からは、同研究所は大河を挟んで12km程も離れているのです。それよりもその病院に極めて近い場所に、中国疾病予防管理センターがあり、寧ろここから人工ウイルスが漏れたのではないかとの推論もあるくらいなのです。
しかもゲイツが出資して開発中のCOVID-19ワクチンが承認されれば、マスメディアを駆使した世論操作によってワクチン接種を望む人々が急増し、大儲けをする仕組みになっていることに着目すべきです。
更にこのワクチンを接種したか否かを判別するために、ワクチンの中にマイクロチップを混入させ、いわゆるデジタルタトゥ(刺青)として5G(第5世代移動通信システム)によりそれをキャッチする受容体をあてがうことで、最終的に人類監視社会を構築した上での世界支配の野望が透けて見えるのです。実際ゲイツは講演で、このことにも言及しています。将来ワクチン接種の有無で人格や思想を識別しようとの魂胆でしょう。
一方、2017に創立したCEPIには、ゲイツのみならず安倍政権や武田薬品工業も資金拠出しており、我が国や一部の製薬会社もワクチン開発等の感染症流行対策に一役買っていたのです。
その安倍政権も、この度米国製薬会社大手であるファイザーが開発中のCOVID-19ワクチンが承認された暁には、6,000万人分の接種量を買い取る契約を締結しました。加えて、英国製薬会社大手のアストラゼネカやオックスフォード大学とは、1億回分のワクチンを契約する意向を固めたそうです。
そうなりますと、子宮頸癌に係るHPVワクチンの定期接種化の再来です。定期接種に指定されれば、政府や自治体が積極的に勧奨し、接種料は無料となり、その財源は全額公費負担となる訳です。我が国の法律では定期接種化されたとしても、接種の有無は本人の意志に任せられますが、ゲイツの意向を受けたWHOが強制接種を勧奨することは十分に考えられる訳です。
実はこのワクチン開発には膨大な治験が必要ですので、開発にはかなりの時間を要します。つまりワクチンの国際的開発競争が水面下で火花を散らしているのです。先般ロシアでCOVID-19ワクチン「スプートニクV」を、開発の第3段階である多くの臨床試験を省略してのスピード承認が正にそれです。それを政治的に利用しようとしたプーチン大統領が自身の二人の娘にいち早く接種したと公表しました。但し、第3段階を省略しての早期承認に対し、欧米諸国は大反発しています。
これは日本維新の会の吉村洋文大阪府知事が、うがい薬「イソジン」に含まれるポビドンヨードが口の中の新型コロナウイルスを減少させる効果があるとして、政治利用したこととそっくりです。地方独立行政法人・大阪はびきの医療センターが、実際僅か41例しか検証できていない段階で、エビデンス(科学的根拠)は全くないとしたにも関わらずです。この研究をいち早く政治の場に登場させたのは、ワクチン開発競争にそっくりではありませんか!
結局、マスメディアの背後には製薬会社、その背後には国際金融資本が暗躍しており、世論操作が歴然と行われていることを喝破する必要があります。テレビばかり視聴していると、洗脳されかねません。「ワクチンは感染症予防には欠かせない。子どもに接種させてひとまず安心」と思い込まされている国民が、悲しいかな現時点での圧倒的マジョリティー(多数派)なのです。
同じ家庭内でもワクチン信仰者とワクチン不要論者とが対立し、ワクチンが承認され、定期接種化されれば、家庭内戦争が勃発する世の中にいよいよ突入します。薬やワクチンを初めとする西洋医学に頼るのか、食事改善、農薬や食品添加物回避、ミネラル摂取、解毒等、自然と共生する道を選択するのか、歴史的分岐点に我々一人々々が立たされているのです。どちらを選択するかはあなた次第です。