Facebook 2020.12.13
さて、この度のテーマは新型コロナワクチン接種についてです。
去る12月2日、予防接種法改正案が与野党全会一致で可決されました。これは新たに承認された新型コロナウイルス(COVID-19)ワクチンを、全額国費により無料で全国民に接種させようというものです。感染の蔓延防止を目的とした「臨時接種」に位置付け、接種を努力義務としました。但し、平成25年度に同法が改正施行された際、HPVワクチン(子宮頸癌ワクチン)接種で激痛などの重篤反応が出て僅か2ヶ月余りで勧奨停止に追い込まれた苦い教訓を踏まえ、状況の変化により、努力義務を解除できると逃げ道を巧みに作っています。
しかも、重篤反応が出たとしても、製薬会社は一切責任を負わないことが契約書に盛り込まれています。全世界で新型コロナワクチン開発競争のまっただ中であり、利権構造丸出しなのです。従いまして、この度の安易なスピード審議による法改正は大問題です。
実は、この時のHPVワクチンは、初の遺伝子組み換え技術による精製法だったのです。それまでのワクチンは、弱毒化した生ワクチンから不活化ワクチンへと変遷して来ましたが、接種義務だったものを法改正で努力義務にしたり、自己責任の色合いを濃くしつつ、国家賠償責任を逃れようとして来たのでした。しかも副反応の重篤性により、ワクチンそのものの認可が取り消しになったものもあります。つまり、ほぼ必ずと言っていいほど副反応が出ているのです。それは最悪の場合、死を意味します。
政府は、新型コロナワクチンが遺伝子組み換えであることを、子宮頸癌対応の予防接種と同様、全く説明しておりません。寧ろ隠していると言えるでしょう。国会でもこの点に対し、突っ込んだ質疑は皆無だったのです。
ワクチン開発には、10年規模で多くの時間を要します。同じコロナウイルスでも、SARSやMARSを予防するワクチンは未だに開発されていません。この度は新型コロナを終息させるために、ワクチン接種が最善の方法であるかの如く、WHOやマスメディアに誘導されており、その背後に、それらに大金を出資している国際金融資本の影がちらついている訳です。実際今般ほぼ1年で承認されるのは、基礎研究を省略して、僅かな人数で且つ40数日という短期間しか治験を行っていないことが挙げられます。
つまり、長期的にみた場合人体にどのような影響があるか検証が全くできていないのです。原発で被爆した場合、癌や白血病などの影響が出るのは、かなりの年月が経ってからですし、生殖機能へ及ぼす可能性が十分あり得るのです。
1976年にアメリカで流行った豚インフルエンザでは、開発されたワクチンを約4千万人に接種した際、副反応での症候群が500人以上で、30人以上が死亡しましたが、同インフルエンザを起因として死亡した例は僅か1人だったのです。つまりワクチンを接種することで、逆に感染を促進する場合があるのです。当時もアメリカ全国民2億人に対し、ワクチン接種をする計画だったのが、僅か2ヶ月で中止に追い込まれました。
ところで我が国は、アメリカのファイザーとモデルナ、イギリスのアストラゼネカと契約をしており、合計1億4,500万人分のワクチンを確保したとしています。前者はm(メッセンジャー)RNA型ワクチン、後者はアデノウイルスベクター型ワクチンだそうで、新型コロナウイスルの突起部のタンパク質にある遺伝子を各々の手法により結果的に人体に抗原として組み込み、人体内で抗体を製造するといいます。これらは遺伝子組み替え技術でもHPVワクチンの製造方法とは違い、人体内に遺伝子を組み込むことで、遺伝子組み換え人間に改造することと同義なのです。遺伝子組み換えと言えば、異種の遺伝子を合成して新しい品種を創り出す技術ですが、これをいよいよ人体に応用しようということになり、ある意味サイボーグと言えるでしょう。
この様なことで、どのような影響が人体にあるのか、生物多様性の歪みが、地球にどのような悪影響を及ぼすのか、現段階では全く判っていません。つまり全国民が接種することで、大規模な人体実験台になるということなのです。
イギリスでは、12月2日にファイザーとドイツのビオンテックが共同開発した新型コロナワクチンをいち早く承認。去る12月8日から接種を開始しました。ところが優先的に接種した医療従事者から2名のアレルギー反応が出たということです。このように早い段階で副反応が確認されたとあって、先行きが思いやられます。
アメリカでは来る12月14日からファイザー社製のワクチン接種がスタートしますし、我が国では今年度中に開始するとしており、国民はその危険性に気付くべきです。
一方、この度の法改正において、新型コロナワクチンの接種は決して強制ではありません。しかし、政府が勧奨するし、接種における実施主体は市町村で、且つ無料で受けられるのですから、皆こぞって接種しようとするでしょう。国民には接種の努力義務が課せられていますので、打たない者が差別されることになるのは明かです。マスク装着は法的にも義務ではありませんが、着けていないと周囲から注意されますが、ワクチン接種でも起こって来るでしょう。
接種において、先ずは医療現場が優先されるでしょうが、或る看護師がワクチン接種を拒んだ場合、職場で上司からパワハラを受けたり、院長命令で接種を強制されることにもなりかねません。つまり人権侵害が多発するでしょう。
保育所に子どもを預ける際に、接種の有無を確認されるでしょうし、学校でも半強制接種を強いられることは十分考えられるのです。学校現場での集団接種も復活するに違いありません。そうなれば、保護者が拒否しても、児童生徒は半強制的に接種されることになります。大手企業に至っては、会社方針でワクチン接種を強制することも出て来ることは間違いありません。
国会議員も与野党問わず情けないですね。新型コロナワクチン接種に反対すれば、票田を失ってしまうから、全員賛成に回りました。それはWHOの影響下で、メディアと政府が一体となって新型コロナウイルスの恐怖を煽り、国民を洗脳しているからです。少なくとも我が国においては、新型コロナよりインフルエンザの方が感染者のみならず、死亡例も多いのです。この矛盾に気付き、食生活を改善して自己に備わっている免疫力を強化することが、最も肝要であると考えています。