Facebook 2021.5.9
さて、昨年から猛威を振るっている新型コロナパンデミックは、留まることを知りません。ゴールデンウィークも外出自粛で台無しです。第3次緊急事態宣言が、4都府県に発出される中、5月11日までの期限延長も視野に入って来ました。
それもそのはず、PCR検査数が激増しているのが、感染者増の要因です。と申しますか、PCR検査陽性を感染症患者として、相変わらず報告を求めている厚労省の姿勢が大問題です。昨年12月2日の柳ヶ瀬裕文参院議員の質問に対し、厚労省の佐原総括審議官が、「PCR陽性は感染性の証明にはならない」と明確に答弁しました。
遺伝子増幅回数、即ちCt値を我が国では40～45に設定しており、45の場合は、擬陽性率が実に97%にもなるのです。もしCt値を60にしたら、全員陽性になるという学者もいるくらいです。先般、水でも陽性反応を示したことが話題を浚い、報道されたばかりです。
しかも、「無症状感染者」と呼ばれている、積極的疫学調査により濃厚接触者等でPCR検査を受け陽性になった方までが隔離されています。ところが、奈須利江大田区議会議員の質疑により、「『無症状感染者が第三者に感染させた事実はない』と国が言っている」との答弁を引き出しています。
加えて、池田利恵日野市議会議員による「新型コロナウイルスの存在証明論文はあるのか？」との質問に対しては、「国や関係機関に問い合わせた結果、見つからなかった」との答弁を引き出したのです。
この3つの質疑が、新型コロナウイルスを検知するというPCR検査そのものに疑義を生じさせるに十分な内容であるとして、全国で有名になりました。
そもそもPCR検査はウイルスという病原体を検出する手法ではなく、遺伝子を検知することしかできません。従って、問題のウイルスを検出した科学者は存在しません。ですからこれまでも、医師が感染症診断を下すには不十分であるとされて来ました。ところが、新型コロナウイルスを「SARS-COV2」とWHOが命名し、パンデミック指定するのに合わせ、PCRを大々的に推奨したのです。
では、どうやってPCRに使用する塩基配列を使ったプライマー有する検査試薬を開発できるのでしょうか？CCDC(中国疾病予防管理センター)傘下の上海公衆衛生臨床センターの張博士を中心とする研究チームが、武漢の肺炎患者たった1名の検体と取り出し、ゲノムの塩基配列を解析したとの論文を科学雑誌「ネイチャー」に発表しました。それをWHOが検証をすることなく、申し合わせた様に採用したのです。ところがその論文はいち早く削除され、同センターも中共政権が閉鎖してしまいました。
遺伝子バンクにはその塩基配列が登録されているらしいので、それを活用して、PCRで増幅因子になるプライマーを製薬会社に作らせていることになります。しかし、その根拠論文が削除されたのですから、極めて怪しい検査と言えましょう。
また、検体から取り出したRNA断片を転写してDNA断片にし、それに新型コロナの一部20基の塩基配列を有するプライマーが引き合った場合、それを引き延ばして最終的に100基配列になります。コロナウイルス自体が3万塩基あるので、僅か1/300しか増幅されないとのことです。これでは不完全一致ですので、本当に新型コロナウイルスが存在しているのか疑問が残ると、大橋眞徳島大学名誉教授は言及しておられます。
その後PCRを裏付けるべく、複数の論文や報告書が発表されていますが、いずれも問題のウイルスを純粋化した上で単離できてはいません。CDC(アメリカ疾病予防管理センター)が昨年10月にウイルスを分離したと発表した報告書を見ても、純粋化まではできてはいないようです。
我が国は都道府県と保健所設置市に対し、新型コロナウイルス感染症、いわゆるCOVID-19を医師が診断するに当たって、PCR(核酸増幅法)と抗原検査を用いるよう診断基準を通知しました。抗原検査は迅速、且つ簡易な方法ですが、その反面正確性に欠けるということで、医療現場では現在殆どがPCRになっています。そしてその根拠となった厚労省通知に、WHOの指示めいたことが記述されていたのです。
そのWHOは、自身が採用した中共論文が削除されたことや、SARS-COV2に係るPCR法を開発したドイツのドロステン博士が言及していたPCRの不確実性には一切触れることなく、即ちエビデンスがないままに、世界に通知してPCRを積極的に推奨していたことが判りました。
WHOが中共やビル&メリンダ・ゲイツ財団による多額の寄付で成り立っていることを考えますと、ここが全ての噓ををつくり出していることが容易に見てとれます。
しかも、塩基配列を基に作られた検査試薬ですが、これには全てのメーカーにおいて、「研究用であって、ヒトや動物の臨床診断に用いてはならない」旨が記載されていたのです。ということは、政府はそれを知っていて、PCRを推奨していたことになり、確信犯の詐欺行為と言えましょう。
一方、去る3月2日の呉市議会で私は、PCR検査の実効性をテーマに予算総体質問を行いました。その時にその注意書きを答弁させたのです。それまで呉市はその注意書きを読んでなく、私の事前質問を受け、初めてそれを読んだのです。ということは、それ以降は知り得た立場になり、尚且つPCRを用いていることは罪です。
そればかりか、それまで呉市担当部署の職員は殆ど、「PCR陽性は感染症」であると思い込んでいたのです。私の質疑で、陽性はウイルスが触れるだけの「暴露」、細胞に侵入する「感染」、増殖して「発症」の3段階があることを知り、感染症患者は「発症」がセットであり、陽性全てが感染症、或いは感染症患者ではないことを知ったのです。にも関わらず、その後もPCR陽性者を感染症患者として国に県を通じて報告し、マスコミや市民に対しても同様に公表しているのです。
つまり、知った後も国の通知に対し従順ぶりを示し、噓を公表していることになり、これも大きな罪です。
実は、地方自治法第1条の2に、「地方公共団体は、住民の福祉の増進を図ることを基本として、地域における行政を自主的かつ総合的に実施する」と記されています。ならば、先ずはパンデミックの原因となっているPCRへの種々の疑問について、市長は国に質す責務があるのです。そのことを怠っており、これは市民を守ることより、国に忠誠心を示して、自らの地位を守ることを優先していることになりましょう。地方分権一括法により国と地方公共団体は対等ですので、質問に納得いく回答がなされない場合は、PCRを止めることもできる訳です。
実際私は、去る2月14日に、厚労省対策推進本部にメールで質問しました。「厚労省は『PCR陽性は感染症とは言えない』と国会で認めているにも関わらず、何故PCR陽性を以て感染症と診断させているのか？」との趣旨です。勿論、今なお未回答のままです。市長が質問しても答えられるはずはありません。何故なら、PCR陽性者が感染症でないことを認めれば、通知で感染症診断に核酸増幅法を用いるようにとしたことが、間違っていたことになり、医療現場と国民に大混乱を招くからです。
また陽性者の内、どの程度の方が擬陽性で、且つ感染・発症なのかは、PCR検査では判りません。厚労省が「PCR検査法を中止せよと」の通知を出したものなら、政権が吹っ飛ぶ程の一大事です。当然官僚は菅政権を忖度し、沈黙を続けたままなのです。幸いにも、このことを追及する野党議員は今のところ皆無ですし、医療マフィアがスポンサーについているマスコミも、なかなか採り上げません。
後は、国民がいつ気付くかにかかっているのです。よく聞きます。「どうやったら感染拡大を防げるのでしょうか？」と・・・。まだ解ってない方が多過ぎるのです。答は得てして簡単。「PCR検査を即刻止めればよい」のです。
よくよく考えてみれば、年間1千万人以上感染者が出ると言われるインフルエンザが、昨年度は激減し、それに伴う死者も大幅に減ったため、国民全体の死者数が減ったのです。インフルエンザに比べ新型コロナの年間感染者数は1/25程度ですし、陽性者を全てコロナ死でカウントするよう事務連絡を出した上でのコロナ死と、インフルエンザ死者数は大きく変わりません。
加えて、コロナ死と言われる方々の殆どが70歳代以上です。10歳代に至っては死亡者ゼロです。「無症状感染者」という珍語まで出現しました。重篤例も少なく、これではインフルエンザや通常の風邪と大差がありません。インフルエンザも、風邪のウイスルも皆コロナです。ですから、「これらでもPCRで陽性反応が出るのではないか」とさえ言われています。
ところで、コロナウイスルというのはDNAの2本鎖ではなく、RNAという1本鎖ですので、極めて不安定です。ですから塩基配列が変異し易いため、PCRでRNAに反応させるプライマーが新型コロナ以外の人体PNAと合体する可能性も捨て切れず、PCRにもワクチン接種にも適していないと言われています。
ということは、新型コロナをインフルエンザ並の5類感染症指定することで、どの医療機関でも診ることができ、医療逼迫は本来あり得ないのです。通常の風邪、せめてインフルエンザで医療行為を行えばいいのです。それを日本医師会は、接触して診察した際、新型コロナに医者や看護師がうつされたら、それこそ医療パニックになるとして、すぐにPCR検査に回すよう全国の医師に通知を出しました。インフルエンザと新型コロナを見分けることはベテラン医師でも困難ですので、インフルエンザ患者が激減したところをみると、かなりがPCRに回され陽性反応を示したのではないかと勘ぐりたくなります。
免疫力が強ければ、めったなことで感染するものではありません。WHOの指示の下、政府や医師会、メディアがタッグを組んで恐怖を煽っているのです。そして、緊急事態宣言を発出し、時短要請や自粛要請で、経済を崩壊させようとしているのです。政府の施策は完全に間違っていますし、WHOに忠実な確信犯の詐欺と言え、正に亡国へと尽き進んでいます。
コロナの終息を目指すのではなく、コロナ詐欺の終息を目指す必要があります。WHOの直接の目的はワクチン接種です。これには大きな利権も絡んでおり、これについては次回述べることに致します。