2024.1.9「第351回街頭演説　人工地震、能登半島地震と東日本大震災は分けて論じよ！」追加

　昨日１月９日は、通算３５１回目となる２０２４年の演説初めでした。テーマは、自然地震と人工地震についての考察です。

　先ず、元旦にM７．６、震度７の能登半島地震が発生し、前日８日時点で、安否不明者３２３名や被災者に対し、心よりお悔やみを申し上げると共に、死者１６８名に対し、謹んでご冥福をお祈り申し上げます。

　結論から申し上げて、この地震が自然地震か人工地震であるか、現段階ではあまりにも情報不足であり、断定は極めて困難だと考えます。
　但し、前日大晦日に北陸電力変電所で３回の爆発音があり、停電が１６０世帯出たことが、翌日の地震発生後はデジタルニュースと北陸電力ホームページが全て削除され、その後継続情報が途絶えていることは非常に不可解です。これが地震と何らかの関係があるのではないかと、疑ってしまいます。

　また、発生時刻は１６：１０頃と一斉にメディアが報道していますが、実際は１６：０６だったことは、震源地近くの防災科学技術研究所がアップしている波形をみれば、明らかです。しかも、後者は前兆となる波形が見られず、いきなりP波（縦揺れ）の爆発となっており、前者は自然地震特有のP波からS波（横揺れ）に移行しているのです。これを以て、１６：１０の場合は自然地震ではないかとする説が主流になっているようです。

　但し、直下型地震の場合、いきなりP波での爆発波形ということもあり得るので、それでも人工地震と言い切るのは早計と考えます。　
　加えて、能登半島の北部海岸線が地盤隆起により拡大していることが判明。これは人工地震だと考え難いのです。

　これらのことから、最初の１６：０６が人工地震であり、１６：１０の本震は自然地震だった可能性を指摘する声もありますが、現段階では断定できかねます。
　それから、２０１１年３月１１日に発生した東日本大震災の場合、津波の高さが１０～４１ｍだったのに比べ、この度は１～４ｍ強だったため、近くにあった志賀原発も電源喪失とはならず、被害はありませんでした。
　ところで、政府が補助金採択している地球温暖化対策としてのCCS事業（二酸化炭素を地下に貯留）は国内に５箇所ありますが、最も近い位置で新潟県であって、能登半島を若干離れていることから、直接関係ないのではと言われています。もしこの掘削により地下水が地層に流入することでプレートテクトニクス（地盤のずれ）現象による地震が発生したなら、それこそ人災となってしまいかねません。
　ということで、能登半島地震については、今後の情報や分析を待ちたいと考えています。
　一方、この機会に東日本大震災について考察して行きたいと思います。これが後の情報から人工地震だった可能性は極めて高いと考えます。

　波形はいきなりP波で爆発した形であり、震源地は太平洋の海溝付近でした。つまり、直下型ではないため、いきなりP波となっていることが、人工地震ではないかと疑われれる要因となっているのです。
　２００６年には北朝鮮で地震がありましたが、その時、隣接する中共の地震観測では、波形がいきなりP波の爆発形となっており、アメリカの偵察衛星により、核爆発実験だと喝破。これを受け我が国の気象庁も、自然地震の波形と大きく異なっていると解説しています。但しこの時の動画は、後日意図的に削除されました。
　次に、「トモダチ作戦」として寄港して乗り込んだ米原子力空母「ロナルド・レーガン」の乗組員５，０００名の内、１５７名が、２０１２年、東京電力等に対し、合計５，５００億円の損害賠償を提起して訴訟しています。原発建屋の爆破による被爆によるものか、それとも、太平洋上を航海した時被爆したのであれば、海底に核爆弾が仕掛けられていた可能性があります。実際、被爆時刻は１６：００～１８：００となっており、その時空母は太平洋上にいたのです。

　もし海底に核爆弾が仕掛けられていて、それを爆破させることによる人工地震であると仮定しますと、必ず放射能汚染となります。その汚染を福島第一原発を意図的に後から爆破させることで、放射能汚染を創出し、人工地震を隠すことが目的だったのではないか、と疑ってしまいます。
　また、太平洋の海底に核爆弾が仕掛けられたとすれば、大津波が発生したことに対する辻褄も合って来そうです。
　それから、同震災は震度７が観測されるも、当初はM７．９と言われていたのが、発生２日後にＭ９．０に修正されました。マグニチュードが１上がる度に、３２倍のエネルギーに膨れ上がりますので、これは極めて大きな違いです。後藤忠徳京都大学院地震環境工学准教授によれば、Ｍ７．９であれば、日本国民が５日間で消費するエネルギーに相当。Ｍ９．０となると、日本国民が半年間かけて消費するエネルギーに相当するそうで、人工地震であった場合、Ｍ９．０はあり得ないとします。
　ということは、Ｍ７．９であれば人工地震の可能性が高まる訳です。つまり、マグにチュードを変更したのは、気象庁が人工地震を隠蔽した可能性も否定できません。
　更に、国立研究開発法人・海洋研究開発機構（JAMSTEC）が所有する地球深部探査船「ちきゅう」の存在です。これは「ちきゅう号」と呼ばれており、海底の生態系調査や、海底掘削による地質調査がその任務となっています。

ところが、乗組員によると掘削した地点に爆弾を設置し、「人工地震を具体的に起こして来た」と発言しているのです。これは過去動画に残されています。　
　加えて、東日本大震災発生当時、ちきゅう号は八戸港に停泊しており、被災しています。
　実際我が国では、１９３８年から１９８４年まで、８回は人工地震実験を行って来た経緯があるのです。これらは、全て当時の新聞で報道されています。ところが１９９２年移行に箝口令が敷かれ、一切人工地震実験の報道はなされていません。
　この背景には、１９８７年に、オーロラ観測装置HAARP（ハープ）が米国の特許を取得したことが挙げられます。

これは盗聴と地震誘発も可能としています。HAARPは別名「気象兵器」とも噂されているのです。これはCIAの関連会社APTA社が特許を保有し、米海軍空軍合同委員会が技術管理に当たっています。開発費は米国防省の予算です。その後１９９１年に、電離層人工鏡装置が特許を取得。同様にATPI社が特許を保有しており、これも遠隔操作で電磁波を照射することによる気象兵器の可能性があります。
　しかも、１９７６年には、環境改変兵器禁止条約が国連で採択。翌年１２１ヶ国が批准して発効しました。我が国においては、１９８２年に同条約を国会で批准しているのです。ということは、人工地震兵器は技術的に可能であるということは明白です。
　実際、東日本大震災派生後の２０１１年７月１１日に、民主党の浜田和幸総務政務官が衆院復興特別委員会において、「人工地震や人工津波は国際軍事上の常識」と答弁していたのです。
　これらを総合して、東日本大震災は、人工地震の可能性がかなり高いと言わざるを得ません。能登半島地震においては、今後も情報収集して参る所存です。
　尚、今回の地震を受け、人工地震に係る論争がSNSで火花を散らしています。ここは一歩控えて冷静になり、一方的に決めつけることは、被災者の心情を逆なでしかねないので、救済活動への義援金等での支援をお願いしたいです。
　但し、真相を究明することや疑問点を克服して行く姿勢は、地震に限らず重要なことですので、これを抑制するものでは決してありません。感情的になることなく、先ずは情報を収集し分析することが、自然共生党としての優先課題だと考えています。